サムスン電子、日本のテレビ市場再進出へ



サムスン電子は、日本のテレビ市場から撤退して6年ぶりに再進出を検討している。
3日付日本経済新聞によると、サムスン電子は最近、ヤマダ電機、
ヨドバシカメラなど日本の家電量販店と会い、サムスンのテレビを
日本国内で販売することについて協議したという。

サムスン電子は今年、日本市場の調査を行った上で、2013年から画質が鮮明な
有機ELディスプレー(OLED)テレビなど
最先端の高価格製品で本格販売に乗り出すという。
これについて、サムスン電子は「事実かどうかは明らかにできない」と話している。

サムスン電子にとって、日本のテレビ市場は必ず成功を収めなければならない場所だ。
日本では年間2000万台前後のテレビが売れる。
中国(4600万台)、米国(4200万台)に次ぐ世界3位の市場だ。
市場規模は韓国に比べ10倍大きい。

世界のテレビ市場で首位を走るサムスン電子は、
2002年に日本市場で液晶テレビを発売した。
しかし、07年に市場シェア0.3%と惨敗して撤退した。
日本の消費者は「家電製品は国産が最高」という考えを持っており、
外国製品に対し排他的だということが知られている。
サムスンだけでなく、LG電子も日本市場で同様に失敗を経験し、09年初めに撤退した。

サムスン電子は、日本市場に再挑戦する力を十分に備えたと判断している。
背景にはサムスンのスマートフォン「ギャラクシー」シリーズを
2年前に日本で発売した自信感がある。
携帯電話市場はテレビ並みに競争が激しいが、
サムスン製品は販売首位を争うほどの成果を上げた。
こうした人気ぶりをテレビの販売につなげる戦略だ。

LG電子が10年末に日本のテレビ市場に再進出し、
一定の成果を上げたことも追い風だ。
LG電子は3D(三次元)テレビ市場を積極的に攻略し、
昨年第1四半期のシェアゼロから第3四半期には2.3%まで浮上した。

さらに、ソニー、パナソニック、シャープなど日本のテレビメーカーが没落し、
日本の内需市場にすき間が生まれたこともある。
例えば、ソニーはテレビ部門で8年連続赤字を記録し、総額5600億円の損失を出した。

サムスン電子は、次世代製品の50型級
OLEDテレビを日本進出の目玉に据えるとみられる。
OLEDはバックライトがなくても自ら発光することができ、明るく鮮明なことが強みだ。
ディスプレー部分の薄さは5ミリ以下で、液晶テレビの3分の1にすぎない。
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