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ジャニーズ事務所の復興募金「Marching J」、中国から仙台市に
貸与予定のパンダの飼育費など5年間の全費用を援助




ジャニーズ事務所は27日、中国から東日本大震災の被災地・仙台市に
貸与予定のパンダについて、飼育費など5年間の
全費用数十億円をまかなうことを正式に明らかにした。
同事務所の復興支援プロジェクト「Marching J」に集まった募金をあてる。
同プロジェクト代表で歌手の近藤真彦(47)はパンダ誘致のため、
自ら半年前から水面下で中国側などと交渉を重ねていたことも初めて明かした。

「被災地の子供たちの笑顔を1つでも取り戻せればいい」。
この思いを胸に、マッチが自らパンダ誘致に奔走していた。
近藤は昨年12月22日、女優の黒柳徹子(78)とともに
首相官邸で野田佳彦首相(54)と面会。
その後の日中首脳会談で、パンダが仙台市の
市立八木山動物公園に貸与されることが内定した。
これを受け、近藤は5年間の全費用を「Marching J」から拠出すると発表した。

主な費用は、1頭年間4000万円程度とされるリース代や、
上野のパンダの時は約5000万円かかった中国からの輸送費、
新設するパンダ専用の飼育舎建設費、えさ代、飼育員の人件費など。
パンダはつがいで貸与されるため、単純計算で5年間で4億円、
飼育舎設置は億単位が確実なほか、
えさ代も1頭1日1万円程度として5年で4000万円かかる。

近藤は「5年間で100億円まではいかないが、
数十億円はかかるはず」と見通しを示した。
同事務所によるパンダ誘致のアイデア自体、近藤の発案だった。
当初は仙台市が誘致を計画したがとん挫したと知り、昨夏ごろ「ウチでパンダを
被災地に呼ぼう」と事務所内で提案。親交が深くパンダに詳しい黒柳に相談しながら、
仙台市や日本政府関係者、さらには相当数の中国要人とも近藤が直接会い、
極秘に交渉を続けた。

復興支援とともに今年が日中国交正常化40周年のタイミングも重なり、
中国側も貸与に前向きだったが、近藤は「段取りを踏んでさまざまな人と
交渉しなくてはならず、大変でした」と吐露。
それでも、同事務所の主要ファン層でもある子供たちのため、
さらには「募金の使い道が明確な支援活動をしたい」との信念もあったという。
パンダ来日の具体的日程は未定だが、アイドル軍団による
“アイドル”誘致は被災地のみならず注目を集めそうだ。(了)
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