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「Are you redy?」 返品天国 日本では考えられないアメリカの返品率



アメリカで暮らすようになって、自分でも変わったなあと思うのが、
買い物をするとき常に「返せばいいや」という意識を持つようになったことだ。

どちらにしようか決められないと「とりあえず両方買っておいて、あとでひとつ返そう」、
値下がりしていてお得だけれどいまひとつ購入の決定打に欠ける場合でも
「気にいらなければ返せばいいや」、すごく欲しいけれどちょっと高い場合も
「予算オーバーなら返そう」などなど、返品を前提に購入するケースが増えたのだ。

日本の皆さんからすれば信じられないことだろうが、アメリカではこれが当たり前。
なかには値札を切らないまま衣類を数日間着用し、平気で返品する不心得者もいるほど。
実際、私の知り合いに、子どもの記念写真撮影のためにドレスを購入し、
「どうせもう二度と着ることはないから」といって、撮影後に返品に行った人がいた。

このように、アメリカ人のなかでは返品は日常茶飯事なのだが、
リーマンショック以降、米国の小売業における返品率はさらに高くなり、
以来高い数字を保ったままとなっているという。
また、これまではクリスマス・ショッピングに奔走する12月よりも1月のほうが
返品が多かったが、最近ではクリスマス前に返品するケースが増えているという。

返品理由は、「セール価格につられて購入したものの、あとで予算オーバーに気付いた」、
「以前よりも簡単に返品できるようになった」、「購入したものと同じ商品が、
他でもっと安く売られているのを見つけた」など、様々だ。

ちなみに、なぜこれまで1月の返品率が高かったかというと、
クリスマスにもらったギフトを返品する人がいるからだ。
アメリカでは相手がギフトを気に入らなかった場合に備え、
ギフトレシートを添えて渡すことがよくある。
ギフトレシートには商品の金額は記載されていないが、
そのレシートと商品を店に持って行くと、返金や商品の交換に応じてくれるのだ。

消費者はありとあらゆるものを返品するが、なかでも家電の返品率は高く、
家電店とメーカーは返品された商品の修理、再度の梱包、再販などの費用として、
昨年は170億ドルかかったと見られている。
これは4年前と比較すると21%増だ。

小売店は返品率について口をつぐんでいるが、Wal-Martなどから
返品された商品を買い入れ、中小企業やダラーストア
(アメリカ版100円ショップのようなお店)に卸しているLiquidation.comによると、
これらの店舗における返品率は12~15%で、一昨年から昨年にかけて2%増、
好景気時に比べると倍増しているという。

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