赤線で突っ込んでみた：突っ込み速報

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「まじ黙れよ、エロババア」 韓流ファンの怒りかう杉本彩



タレントの杉本彩さんがラジオ番組でした「韓流ブーム」や
「韓国のイケメン」についての発言に批判が集まっている。

「韓国に美男子が多いって認識がない」などと発言し、
これが韓流ファンの怒りをかってしまったようだ。
「韓国に美男子多いって認識ない」

杉本さんは2012年3月27日放送の「わけあり女子会」（ラジオ関西）で、
リスナーからの「韓国のイケメン情報を教えて」という質問に対してこう発言した。

「そんなにいないでしょ。この間テレビでね、そういうことやってたのよ。
韓国のここに行ったらこんなに素敵なイケメン男子がいてとか、
そういうのやってるんだけど、どこがですか!?えぇぇ～？みたいな」

さらに韓流アイドルについては「興味ないかな。チンプンカンプン。
違いがわからない」とし、「もともと韓国にさ、美男子が多いって認識ないからね。
幻想じゃない」と言い放った。

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不良韓国人が韓流ブームにつられて新大久保に来る日本人相手に荒稼ぎ
「被曝食材を販売との噂。金の為なら手段を選ばない。」



不良韓国人が新大久保で荒稼ぎ「被曝食材を販売との噂」

2012.03.01 ニュース
韓国人ニューカマーの“ワル”が好き放題、大暴れしている!?

当局のガサで閉鎖した新大久保の“聖地”
韓流ブームが冷めやらぬ一方で、キナ臭い話も出始めているのだ。
昨年12月、CDやポスターなどを販売する韓流ショップが法人税4000万円を脱税。
また今年2月中旬、韓流アイドルグループを興行資格のない短期滞在ビザで入国させ、
3か月間に60回以上ライブを行ったライブハウス経営者と、
そのグループが書類送検された。

“韓国人ワル”の根城とされる東京・新大久保で
10年ほど前から食堂を経営する在日韓国人のA氏は、
「彼らが街を牛耳ったことで、負の連鎖が始まった」と嘆く。

「彼らに共通しているのは、私腹を肥やすためなら手段を選ばない点。
ビルオーナーの代理業務を行う不動産業者に裏金を渡すことで結託し、
『この大きさの店舗なら権利金は○○○万円！』という具合に、
街全体の家賃をつり上げた。
結果、店舗の家賃は10年前の5倍以上になってしまいました」

また、現在の新大久保にある韓国料理店は
“安かろう悪かろう”ならぬ、“高くても悪かろう”。
家賃高騰の穴埋めとして安い食材を用いているというのだ。
「テキトーに作っても日本人にはわからない」といった具合に、
質の低い料理を提供するようになったとか。

「被曝食材を使っている店もあるという噂です」(A氏)

こうした状況は自らの首を絞めることになりかねないと、
韓国大使館も眉をひそめているという。
新大久保で飲食店を営む、あるニューカマーもこう話す。

「大久保通りにある大型ショップビル『K』に、韓国最大手の芸能事務所『C』の
傘下団体が資本投下する話があったが、立ち消えになった。
『K』が地下1階で海賊商品ばかり扱っているからというのが原因です。

同じく、『C』はKINOやSOS(解散済み)など『新大久保発アイドル』を擁する
ライブハウス『聖地』に資本投下する話もあったけど、ポシャった。
ご存じの通り、労働ビザや免許の問題がボロボロだし、オーナーも素人。

このように今の韓流ブームは、ちゃんとした会社が二の足を踏むような、
危ういバランスの上に成り立っているわけですよ」

だが、ひとたび爆発したブームの勢いは無軌道に広がる一方だ。
匿名を条件に、事情通が話す。

「『聖地』が労働ビザ問題でガサ入れされて、昨年12月に閉鎖した。
その後釜を狙い、現在、敵対し合っている界隈の有力者3人がそれぞれ、
素人の韓国人男子がショーをするライブハウスを新たにつくるべく、
動いていると聞きます。
エンターテインメントショーは儲かりますから、血みどろの争いになることは必至です」
― 韓流ワルが日本で大暴れ！【1】 ―
2012.03.01 ニュース
（おわり）
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震災婚ブームはウソだった



あれだけ騒いだ“震災婚”ブームはなんだったのか。

厚労省（２０１２年１月１日付）の人口動態統計で、１１年の婚姻件数が、
前年比４．３％減の６７万件の見通しになることが分かった。
１９７０年代前半に約１００万件だった婚姻件数は、年々減少を続けている。
これまでの最低は８７年の６９万６０００件。今回、戦後最低になるという。
震災によって結婚が増えているというのは、大ウソだった。

結局、婚姻件数が増加しなかったワケとして注目されているのが、暦の問題である。
というのも、一般的に結婚式が行われる土・日・祝日で仏滅でない日が少なかったのだ。
２０１０年が１０６日あったのに対し、１１年は９５日。ちなみに１２年も９５日に減っている。
ますます条件は悪くなっている。

なにより、若者の貧困化が進んでいるのが大きい。
若者の就職難が続き、働き口も満足に得られない状況だ。
今春卒業予定の大学生の就職内定率（１１年１０月１日時点）は５９．９％。
調査開始以来、２番目の低さ。
国税庁によれば、１０年の２０代前半（２０～２４歳）の平均年収は２５４万円、
２０代後半（２５～２９歳）は３３６万円だった。
これじゃ結婚しない、結婚できない人が増えるのも当然だ。

（日刊ゲンダイ2012年2月2日掲載）続きを読む

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NHK報じた「ハングル絵文字ブーム」は事実か？　
片山さつき議員が副総局長らに質問



NHK番組「お元気ですか日本列島」内の「気になることば」コーナーで、
「携帯電話のメールのやりとりに、ハングルの絵文字を使う若者も増えてきている」と
報じられたことについて、自民党の片山さつき参院議員は2011年12月8日、
自身のブログでNHKの放送副総局長らへ質問したこと、およびその回答を掲載している。

NHKが報じた若者の間での「ハングル絵文字ブーム」については、番組直後から
インターネット上で本当に流行しているのかを疑問視する意見があがっていた。
こうした声を受けて、片山議員は事務所に来訪した「NHK・木田理事（放送副総局長）、
横田経営企画局 専任局長」に対して質問し、回答をブログで公開。

片山議員によると、木田放送副総局長らは、
「（ハングル文字やその絵文字が）流行っている、と判断した理由は、都内の繁華街で、
何人もの若者に、実際携帯をみせてもらって、そういう例が何件もあったから。
世論調査などを行ったわけではない」

と答えたとされ、ハングル絵文字が流行した理由について、
「KーPOPの歌詞で日本語とハングルが
まぜこぜになっているのがあるからではないか」

と説明していたとしている。

この他にも、「NHK紅白歌合戦の選考について」などについても言及されており、
ブログに寄せられたコメント欄では「NHKに問い合わせてもまともに
意見を聞いてくれない為助かります」などの意見が寄せられている。続きを読む

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英紙「Ｋ－ＰＯＰブーム、インターネット拡散のため」



Ｋ－ＰＯＰブームはインターネット拡散のため、という分析が出てきた。

英日刊紙インディペンデントは２８日、「Ｋ－ＰＯＰ熱狂：Ｋファクター」と題した記事で、
最近ロンドン韓国映画祭の開幕公演をしたＳＨＩＮｅｅを詳しく紹介しながら、
英国ファンがＫ－ＰＯＰに熱狂する要因を分析した。

特に同紙は、１時間の公演を見るためにウェールズ南西部のコーンウォールから
バスに乗り、往復１６時間かけて一人でロンドンを訪れた若い男性を紹介し、
「この青年は偶然ブログ４ｍｉｎｕｔｅのプロモーションビデオを発見し、
Ｋ－ＰＯＰに関心を持ち始めた」と伝えた。

またＫ－ＰＯＰブームについて「インターネットは消費者を新しい音楽に導くだけでなく、
青少年の間で新しい友人を結びつける役割もした」とし「オンラインで初めて会って
Ｋ－ＰＯＰに対する情熱を分かち合った人たちが一緒に公演を観覧した」と伝えた。

最後に「英国の大衆の大半はまだＫ－ＰＯＰにはまった
１０－２０歳代のようには熱狂していない」としながらも、
「ＳＨＩＮｅｅのようなＫ－ＰＯＰが世界舞台を征服していくかもしれない」と伝えた。続きを読む

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韓流ブームの裏側…Ｋ－ＰＯＰアイドルの先にあるもの



「冬のソナタ」などドラマに端を発した韓流ブームが、音楽にも波及。
東京・新大久保の韓流ショップは平日でも老若男女でにぎわっている。

ＫＡＲＡの曲は、オリコンでシングルチャート１位を記録し、
最新ＤＶＤもオリコンチャート１位になった。
このような現象は、実は日本だけではない。韓流は世界各国に拡大しているという。

アジアに詳しいジャーナリスト・豊永貴士氏によると、
「韓国は国策として、コンテンツ制作に補助金を出すだけでなく、
官民一体となって世界各国に韓流をセールスしている」。
「例えば、政府関係機関がドラマの版権を買い上げ、西アジアやアフリカ、
中南米に直接売り込んで成功している」という。

政府関係機関が直接コンテンツの販売を行うのは
「韓流を他国に浸透させることによって、まずは韓流関連商品の市場を拡大し、
次に韓国製品全般の販売増を実現させ、最後に韓国料理や観光、
ショッピングに誘導するのが狙い」（豊永氏）。

かつて、米国ドラマを見て育った日本の若者が、米国の音楽などにのめり込んでいった。
カルチャーからその国に親しみを覚えるというのはいつの時代も変わらないようだ。続きを読む

【米国ブログ】日本は韓国文化に支配？「国家主義を取り戻すべき」



東アジアの文化に詳しい米国のブログ「aspop」では、
日本での韓流ブームについてその背景を紹介し、考察している。

フジテレビが、韓国の番組を1日中放送するなど偏向しているとタレントの
高岡蒼甫さんが発言したことを発端に、8月7日と21日に
東京・台場で大規模な抗議活動が行われた。

筆者はこの問題に関連して、韓流番組に興味がなかった多くの日本人らが、
インターネットの動画サイトYouTubeのコメントで不満を表したが、
そのほとんどはフジテレビによって削除されたようだと伝えている。

なぜ日本で韓流ドラマやK"POPをはじめとする一連の韓流ブームが起こったか、
その背景にはいくつかの事実があると説明。

まず第1にフジテレビの多くの株主が韓国人とみられていること。
次に韓国政府が日本の広告会社電通によって韓流ブームを販促している、
第3にまたフジテレビは日本の国家主義を検閲していることなどがあると述べている。

フジテレビの20％以上の株は、外国人が所有しているが、フジテレビは
この株主情報の公開を拒否したようだと記している。

次にフジテレビは1日中K-POPや韓流ドラマを放映しており、
また、日本で最も人気のある食べ物の1位はプルコギとされているが、
多くの日本人はプルコギを見たことさえないとつづっている。

さらに、フィギュアスケート浅田真央選手が優勝したときも、フジテレビは
日本の国歌と授賞式の場面をカットしたし、サッカー女子日本代表が
ワールドカップで優勝したときも、
やはりフジテレビは授賞式を放送しなかったと語っている。

筆者は、韓流が日本で自然に人気が出たのであれば問題ではないだろうと語る。
しかし、日本人を納得させようとした偽のレポートや
メディア効果はいかがなものかと疑問を呈している。

ほかの問題として筆者はパチンコを挙げている。
パチンコ産業の80％は韓国人に所有され、テレビ番組の主要なスポンサーにも
なっていると述べ、このことも大きな要因になっているとの見方を示している。

筆者は、なぜ日本人は自国の文化をテレビで見ることができず、
その代わりに韓国の文化を無理やり与えられるのだろうか、
日本人は自分たちの国家主義を取り戻すべきではないかと問いかけている。

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